家庭用蓄電池とは？補助金を活用して賢く導入する方法
蓄電池は電気を蓄えておくことができる電池で、馴染みのある乾電池とは違い、電気の充電・放電を繰り返しながら長期間使うことができます。日常馴染みのある機器ではスマートフォンやノートパソコンにも蓄電池が入っており、コンセントから電気を充電し中にある蓄電池に貯めておくことで、いつでも使用することができます。
家庭用の蓄電池については、太陽光発電システムを導入済の方がFIT（固定価格買取制度）終了後の売電収入の落ち込みや電気料金の高騰を見据えて、または新たに太陽光パネルとセットで蓄電池の導入を検討され、各メーカーの機器を比較されている方も多いのではないでしょうか。
ここでは家庭用蓄電池の特長と補助金を活用した導入方法について、ご紹介いたします。
家庭用蓄電池の特長
・買う電気を約５割減らせる
電気料金の1kWhあたりの単価は年々上昇傾向となっており、2022年に入って間もなく、液化天然ガス等の高騰による燃料費調整額が上昇しました。今後も再エネ賦課金や原子力発電に関連する費用としての負担が増え、電気料金は高騰していくと予想されます。そんな中、太陽光発電に加えて蓄電池を導入すると、電気の自給自足が可能となり、それ以前の電気代と比較して約5割＊も購入する電気の量を減らすことが期待されます。
＊光熱費が2万円/月のオール電化・電化上手プラン・4人家族として試算、太陽光4.26kW＋蓄電池11.5kWh導入とした場合、電気代約9,765円/月。太陽光モジュール設置条件は南向き・4寸・年間発電量5,000kWh想定。蓄電池は自家消費モードで運転、売電単価は17円/kWh想定、スマートAIによる充放電自動制御による経済メリットは含まず。
・停電時の非常用電源になる
電気に慣れ親しんだ生活では突然起こる停電が一番困ります。最近では電力需要のひっ迫による停電のリスクも高まっています。太陽光発電システムがあっても太陽が出ていない夕方や夜間の停電は電気が全く使えなくなりますので安心できません。でも太陽光発電と蓄電池があれば夜間であっても、照明、冷蔵庫などの電化製品を使うことができます。また、一般的な住宅用蓄電池では、特定のコンセントからしか電源が供給されず、使用可能な電化製品が制限されるのに対し、大容量・全負荷型というタイプであれば、IH調理、エコキュート、エアコンなども含めすべてのコンセントが使えるので、普段通りの生活が可能になります。
最近では台風や豪雨などの停電リスクが高い気象情報を予め捉え、それに備えて蓄電池を満充電にする機能も各社の製品にあるため、事前に停電への備えもすることができます。
国と地方自治体の補助金情報
・2022年度の補助金
家庭用蓄電池には国（SII：一般社団法人環境共生イニシアチブ）からとお住まいの都道府県から、さらには市区町村からと、最大3つの補助金が同時に利用できます。2022年度の国の補助金については、2022年6月29日現在、「令和4年度 分散型エネルギーリソースの更なる活用に向けた実証事業」が公募されています。蓄電容量1kWhあたり3.7万円とされており高額な補助金となります。
・補助金をチェックする
お住まいの地方自治体の補助金は、都道府県、市区町村、それぞれの地域のホームページに掲示されています。ただ、地方自治体それぞれのホームページを確認すと内容の読み解きが難しいこともあります。補助金チェックができる便利なツールが以下のURLにありますので、こちらを活用ください。
補助金の申請タイミングが蓄電池設置前なのか後なのか条件を確認することも重要なポイントです。
補助金シミュレーション（スマートソーラー社ホームページ内）
