1～2月は火事のハイシーズン！火災警報器・消火器の点検と買い替えをしよう

1～2月は一年のなかでも特に火事が多いシーズンです。定期的に火災警報器や消火器の点検を行い、いざというときに備えましょう。火災警報器はすべての住宅に設置義務があるので、もしも設置していない場合は設置する必要があります。

住宅用の火災警報器の交換時期や点検のポイント

住宅用の火災警報器の寿命は約10年です。10年たつと部品が劣化して正常に鳴らない恐れがあるため、必ず交換しましょう。「製造年」は設置したときに記入した「設置年月」、または本体に書かれている「製造年」で確認できます。

10年たっていなくても、定期的に点検ボタンを押す、点検ひもを引くなどして動作を確認しましょう。鳴らない場合は電池切れの可能性もあるので取扱説明書を読んで、電池交換の対応をしてください。

新しい火災警報器は、ホームセンターや電器店、契約しているガス事業者から購入できます。

感知方式には「煙式」と「熱式」の2種類、動作方式には「単独型」と「連動型」の2種類があります。

感知方式のうち、消防法で寝室や階段室に設置が義務づけられているのは「煙式」です。「熱式」は台所や車庫など、普段から煙や湯気が発生しやすい場所に向いています。また、動作方式は「単独型」よりも「連動型」の方が安全性が高いと言われています。

住宅内に設置した複数の警報器のうち１個でも火災を感知したら、全てが連動して一斉に鳴るからです。

ほかにも電源方式や設置場所、点灯の有無などによって、たくさんの種類があります。製品説明をよく読んで、ご自分の家に合った火災警報器を選びましょう。

選び方や取り付け方法がわからない場合は、消防庁ホームページの「住宅用火災警報器Q&A」を参照するか、「住宅用火災警報器相談室（フリーダイヤル 0120-565-911）」に相談してみましょう。

また、火災警報機・消火器に関連する悪質な訪問販売や詐欺が多発しています。

契約している消防設備業者やガス事業者、電気事業者以外のセールスには、くれぐれもご注意ください。

消火器は厳密な設置義務はありませんが、初期消火にとても有効なため設置が推奨されています。設置後「製造年」から5年たった場合は、買い替えるか専門業者に点検してもらう必要があります。点検は契約している消防設備業者に頼みましょう。

なお、消火器の「製造年」は本体に書かれています。

「製造年」から5年たっていない場合も定期的に目視で点検し、本体・レバー・安全栓（リング状の黄色い部品）・安全栓の封かんテープの変形や損傷、脱落、はがれ、あるいは薬剤の漏れなどがないか確認しましょう。詳しい点検方法は消防庁の「消火器点検パンフレット」を参照してください。